大学受験情報

大学の受験についての情報です!

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大学受験(だいがくじゅけん)とは大学・短期大学・大学校(以下、本節においては大学等と表記する)の入学試験を受けること。世界各国で大学に相当する教育機関へ入学する際には様々な取り決めが存在しているが、学力試験を通じて入学者を選抜するケースが多い。

受験資格
前提として、飛び級生徒を除き、該当区分年度前年度の4月1日(すなわち大学入学年の4月1日)時点で18歳以上の人のみに受験資格がある。この条件を満たしていれば、日本の法令上は、各々の大学等が個別に入学資格を認定し、受験の機会を与えることが可能である。しかし、日本国内の大学等は以下のいずれかに該当していることを求めるケースが多い。

高等学校もしくは中等教育学校を卒業している、または卒業見込みである
高等専門学校の第3学年を修了している、または修了見込みである
通常の課程における12年の課程(盲学校・聾学校・養護学校などにおける場合)を修了している、または修了見込みである
高等学校卒業程度認定試験(高卒認定試験)や国際バカロレア資格などに全科目合格
なお、近年では入学資格の個別認定を行っている大学が増え、また日本国内の外国人学校を卒業した生徒に対し、高卒認定無しに個別の認定という形で無条件に受験資格を与える大学等も存在する。

試験方法
大学入試には推薦入試やAO入試などもあるが、ここではいわゆる一般入試について解説する。その他の入試はそれぞれの記事を参照のこと。


国公立大学の一般入試
国公立大学の一般入試では原則的にセンター試験の受験を必須とする。そして、それとともに多くの大学(学部、学科)において個別学力検査(俗にセンター試験との対比で二次試験と呼ばれる。記述式が多い)が実施され、センター試験と個別学力検査の合計点によって合格者が決められる。センター試験と個別学力検査の配点比率は大学によって大きく異なるが、難関の国公立大学では個別学力検査が重視される傾向がある。例えば東京大学の前期日程ではセンター試験と個別学力検査の配点比率は1:4、一橋大学経済学部の前期日程では同21:79などとなっている。

また、一部の大学等、特に医学部において、センター試験の成績が一定の基準に満たない志願者を不合格とする二段階選抜が行われることがある。志願者数があらかじめ決められた倍率を超えた場合に実施する大学等や、事前に最低点(具体値や志願者平均点に対する割合)を定めている大学等があるが、二段階選抜が実施された場合、センター試験において合格となった志願者のみが第二次の選抜である個別学力検査を受験することができる。

国立大学のセンター試験は、原則として5教科7科目(国語・外国語・数学(1)・数学(2)および地理歴史・公民・理科から3科目)を課すことで広範囲にわたる学力を検査することが一般的である。このため、入学定員の大半を選抜する入試形態(後に述べる分離・分割方式の前期日程)においては、ほとんどの国立大学が5教科7科目を課す選抜方式を採っている。加えて近年は、特に入学定員の極少数を選抜するための入試形態(後に述べる分離・分割方式の後期日程や中期日程)において、例外的に課す教科数を減少させる選抜方式を併設することによって、選抜方法に多様性を持たせている大学が多く見られる。

公立大学の選抜方法も基本的には国立大学に準じている。ただし、国立大学に比べると課す教科数を減少させて4教科以下で受験できる大学が比較的多く見られる。

国公立大学の個別学力検査は一般的に分離・分割方式と呼ばれる制度で実施される。すなわち、同じ大学での個別学力検査を前期日程と後期日程に「分離」し、同じ学部(学科)の定員をそれぞれの日程で「分割」する方式である。(国際教養大学は分離・分割方式に参加せず別日程で実施)

前期日程では2~3教科(4教科を課す大学もある)、後期日程では1~2教科の学科試験を課すのが主流である。後期日程では、小論文や面接などを課す大学も多い。また、公立大学のごく一部の学部(学科)では中期日程という形で個別学力検査を行うところもある。したがって、この中期日程を含めれば、前期・中期・後期と国公立大学を最大3校受験できることになる。

なお、同じ日程で複数の国公立大学を受験することは(個別学力検査の実施日が異なっていても)できない。さらに、前期日程で合格し入学手続きを行うと、中期・後期日程の大学には個別学力検査を受けても合格対象から外される。定員配分も多くの大学において前期日程に圧倒的に多く配分しているため、制度上複数回受験することができるものの、実際には定員留保二次募集式であり、後期日程は敗者復活戦と同じであるとみられている。

国立大学入試のあり方について指針等を作成している国立大学協会は、後期日程分の定員を推薦入試やAO入試などに分配することを条件に、2006年度入試から一般入試を前期日程に一本化することを認める見解を2003年に決定した。もともと国公立大学が分離・分割方式を採用した目的は、学力だけでは測れない有能な人材の確保であった。ところが前述のとおり、後期日程は前期日程の敗者復活戦という意味合いが強く、同じ大学の前期日程と後期日程を併願する受験生が多い。このことから当初の目的を果たして達成できているのかを疑問視する声もあった。これらのことを受けて、後期日程の漸次廃止や大幅な定員減を行う大学が年々増えており、今後、後期日程の規模はますます縮小していくものと見られる。

後期日程の合格発表後、定員を満たせなかった学部(学科)では3月末~4月初旬にかけて、「欠員補充二次募集」として特別入試を実施する場合がある。これらは各大学が個別に発表する。ただし、国公立大学における定員割れは比較的少ない傾向にある。

大学によって、受験時に目的の学部(学科)を選択する場合と、受験時は類を選択するのみで入学後しばらくして学部(学科)に振り分けられる場合がある(例えばある大学では2年生までは一般教養専門の課程に所属し、3年進級時点で各学部に分かれるなどといった方法を採用している)。


私立大学の一般入試

入試日程
私立大学の一般入試は大学入試センター試験直後の1月下旬頃から順次始まり、2月下旬から3月上旬頃までに実施されるというのが大まかな流れである。

一般に受験機会は1回のみだが、学部・学科を違えての学内併願は自由にできる。また、全学部共通の特別な受験日程を、各学部の入試と日にちを前後して実施する大学もあり、こうした大学では受験生は第1志望の学部・学科を少なくとも2回受験できることになる。

また、数回入試が行われ、例えば、1月後半~2月前半に1回目、2月中旬~下旬に2回目、3月に3回目という大学等も増えている。名称は個々の大学等によって、「A方式」「AS方式」「B方式」「C方式」、「前期」「中期」「後期」など、名称は多彩である。また、連続した数日のうち任意の1回、あるいは2回以上受験可能な「試験日自由選択制」を採る大学もある。この方式を採る大学の一部は1回の受験料で何回でも受験可能(あるいは2回目以降は受験料減免)といった方策を取り入れているケースもある。

2000年代以降、3月に入試を行う大学も増えている。従来は2月の入試で目標定員を集められなかった大学が行うことが多かったが、入試戦略の一環として3月入試まで視野に入れて日程を計画する私立大学も増えている。更に2~3月にかけて毎週入試を行うような大学もある。


入試科目
文系
私立大学の文系学部では「英語+国語+選択科目1科目」が主流である。英語以外の外国語としてドイツ語・フランス語などが選択可能な場合もある。私立大学文系の選択科目は日本史・世界史・地理・政治経済・数学などから1科目選択するケースが多い。
特に日本史・世界史は、ほとんど全ての私立大学の文系学部で選択可能である。地理・政治経済・数学が選択できるかどうかは、個々の大学・学部による。数学が選択可能な場合、出題範囲は最も広くとも「数学I・A・II・B」という高2までに履修する範囲で、本格的な微分積分を除かれている。中には「数学I・A」(高1までの範囲)で受験できる場合もある。この「数学I・A・II・B」を「文系数学」と呼ぶこともある。これらの他、哲学科などがある私立大学では倫理が選択できたり、現代社会を政治経済の代わり、ないしは政治経済と共に選択科目として認めている場合もある。
国語の範囲は、現代文のみ、もしくは現代文と古文の場合がほとんどであるが、学部や大学の方針によって漢文が加わることもある。難関大学ではこれら3科目の融合問題を課すこともある。また、上記の他に選択科目として小論文(作文)がある大学も存在しており、慶應義塾大学のように、商学部A方式を除く全ての文系学部で国語の代わりに小論文が必須であるような例もある。
科目選択としては、1990年代以降、2科目入試が可能なケースも増えている。多くの場合、「英語+国語」であるが、指定された3科目を受験してもっとも良かった上位2科目で合否を判定する大学やあらかじめ指定した科目を1.5倍にして合否判定する大学もある。
理系
私立大学の理系学部では「英語+数学+理科1科目」が主流である。ただ、早稲田大学や慶應義塾大学の理系学部では「英語+数学+理科2科目(物理と化学が多いが、生物が選択可能な場合もある)」が課される。私立大学の理系学部で課される数学は、本格的な微分積分、行列、楕円等を含む「数学I・A・II・B・III・C」までの高校数学の全範囲が課されることが多いが、「数学I・A・II・B」までしか課さないところもある。
選択科目は、物理または化学から1科目選択の場合が圧倒的に多いが、生命科学・医学関連の学部・学科などでは生物も選択可能である場合がほとんどである。また、ごく稀に地学を選択科目に認めている大学もある。
一部の私立大学理系学部では、専攻の有無に関わらず、選択科目に生物を加えたり、更には、理科を国語(現代文のみ)で代替可能にする大学も出てきている。
特殊な例
特殊な例としては慶應義塾大学総合政策学部および環境情報学部で実施されている「英語または数学または英語および数学+小論文」という入試がある。この入試では「英語+小論文」、「数学+小論文」、「英語+数学+小論文」のいずれかを選択できる。また関西大学文学部で採用されている「漢英入試」(漢文+英語)という入試制度や東洋大学経営学部会計ファイナンス学科で採用されている「簿記利用入試」(英語か国語のどちらか点数の高かった方と商業高等学校で学習する商業簿記の2科目)といったものも存在している。
更に上記の枠に収まらないものとして、アメリカの大学入試であるSATを模した独自の入試を行う国際基督教大学や、聖心女子大学の「プレゼンテーション入試」、共立女子大学の「EQIQ(エクイック)入試」(「EQ=情動能力」+「IQ=知的能力」:「EQIQ=総合人間力」)などの例がある。
また、欧米の学校制度を踏まえた、年2回入学卒業が可能なセメスター制を採用する大学が近年増えており、4月入学以外に、10月入学も可能となる大学が出てきている。そのため、秋期入学者用の入試(「9月入試」などと呼ばれる)を行う大学も増えつつある。日本の大学では1994年に東洋大学工学部が初めて導入した後、地方の大学で採用する例はあったが導入する大学は増加していなかった。しかし2005年9月に早稲田大学商学部が導入したことで、他大学への更なる波及も予想される。

学部の途中年次に入学する試験(編入学試験)
 短期大学・高等専門学校や専修学校専門課程(専門学校)の卒業者及び卒業見込み者、4年制大学2年次修了者などを対象とした「編入学」試験を行う大学も多い。これは主に、大学3年次に入学する者を選抜する試験である(編入学年次を2年次とするところや、文系学部や医学部等においては受験資格を大卒・大卒見込みとする場合もある)。

 編入学試験の試験科目は、語学・専門科目・面接という場合が多いが、理系学部では、さらに理数系科目が追加される場合がある。試験は各大学・学部の独自作成問題による。また、工学部等の特定学部では、高等専門学校等の同一専攻の卒業見込み者を対象に推薦編入学制度を持つ場合も多い。私立大学が系列や提携の短期大学・短期大学部に対して推薦編入学枠を用意している場合もある。

 選考実施の時期は 夏季~9月にかけて行われる場合や年度末の2~3月にかけて行われる場合が多い。編入学定員を設けて行う場合の多くは前者であり、後者の場合は欠員補充の意味合いが強い。しかし、12月に実施されるケースもあり、選考時期として特に統一された時期は無く、各大学・学部の自主性に委ねられている。


日本の大学受験の問題点
コミュニケーション能力が重視されていない点が挙げられる。高校生が、大学受験科目の学習ばかりに邁進してしまい、プレゼンテーションやディスカッションなどの経験が未熟なまま大学に入ってしまうことになる[要出典]。

ほかにも、一部の大学では全てマークシート方式の受験がとられており、「記述・論述能力が伸びない高校生が多い」といった問題点や、教科書の知識をつめこむことで対処可能な試験がほとんどであることから「自分で考えを模索する力が伸びない」「受験に強いだけ」といった問題点もある。

これ以外の問題点としては、高等学校の時期における教育が大学受験科目の学習に偏重し、それ以外の教育が顧みられなくなる問題点が考えられる。この問題点は、新制高等学校・新制大学発足以来今日に至るまでしばしば提示されてきたが、抜本的対策はなされていない。また、中学受験や高校受験とも共通する問題だが、特に高等学校が義務教育ではないこと、かつ大学受験者(特に「一流大学」受験者)の多い高等学校が「一流高校」とされることが多くそれ以外の高等学校に比べて教育問題・青少年問題が顕在化しにくい場であったことなどから、この問題の深刻さにもかかわらず顕在化しにくく問題提起されにくかった。

受験科目以外の科目の学習がおろそかになること。特に、音楽・美術・家庭科など、多くの受験生にとって受験科目とならない科目で、かつ理数系科目以外・大学教養課程以降学ぶ必要のない科目・単位認定が容易な科目にその傾向が強い。
むしろ、簿記・会計やプログラミング・IT知識、PC・オフィスツール、英会話、コミュニケーションスキル・ディスカッションなど、ビジネスに結びつく教育を行うべきだという議論もある。
「目標偏差値の高い大学や、入学試験問題が難しい(標準的な学力では合格点を取り難い)大学」が無条件に「一流大学」さらには「本来進学すべき大学」とされること。「一流大学」以外の大学であっても、入学後の教育内容が充実している場合は多い。また、万人にとって「一流大学」とされる大学での教育が最良とも限らない。にも拘らず学習のモチベーションを高める手段として大学受験が利用され、よってこの問題は軽視されがちである。
在校中・大学在学中・大学卒業後の生活に関わる教育が軽視されがちであること。(性教育・悪徳商法対策教育・進学先での地域の生活の特徴・大学生活に関する予備知識など。)大学受験準備期間の教育機関は「勉学の場」であり、生活のために必要な教育はそれ以外の場で学ぶべきものか、あるいはこれらの知識は中学校以前ですでに学んでいるべきもので、高等学校等の大学受験準備期間で学ぶべきではない(性教育や生活知識に関する教育を高等学校等で行うのは場違いとするものも多い)ものとされることが多いこと。
修学旅行・学園祭等の教育効果を軽視し、実施しないか簡略化する傾向が強いこと。
受験で精力を使い果たし、勉強をしなくなること。

全国大学一覧

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松山東雲女子大学 三重大学 三重県立看護大学 三重中京大学 南九州大学 身延山大学 美作大学 宮城大学 宮城学院女子大学 宮城教育大学 宮崎大学 宮崎県立看護大学 宮崎公立大学 宮崎国際大学 宮崎産業経営大学 武庫川女子大学 武蔵大学 武蔵工業大学 武蔵野大学 武蔵野音楽大学 武蔵野学院大学 武蔵野美術大学 室蘭工業大学 名桜大学 明海大学 明治大学 明治学院大学 明治鍼灸大学 明治薬科大学 名城大学 明星大学 目白大学 ものつくり大学 桃山学院大学 盛岡大学 森ノ宮医療大学 [編集] や行 八洲学園大学 安田女子大学 山形大学 山形県立保健医療大学 山口大学 山口学芸大学 山口県立大学 山口東京理科大学 山口福祉文化大学 山梨大学 山梨英和大学 山梨学院大学 山梨県立大学 横浜国立大学 横浜商科大学 横浜市立大学 横浜薬科大学 四日市大学 四日市看護医療大学 [編集] ら行 酪農学園大学 立教大学 立正大学 立命館大学 立命館アジア太平洋大学 琉球大学 龍谷大学 流通科学大学 流通経済大学 了徳寺大学 ルーテル学院大学 麗澤大学 LEC東京リーガルマインド大学 わ行 和歌山大学 和歌山県立医科大学 和光大学 早稲田大学 稚内北星学園大学 和洋女子大学 [編集] 大学院大学 大学院大学を参照。 [編集] 大学校 大学校一覧を参照のこと。 [編集] 改名、統合、廃校などにより現在存在しない大学 ※右側に現在の名称あるいは統合先を記した。 ※近年、共学化による改称や国立大学の独立行政法人化を控えた統合が多い。 [編集] あ行 愛知学芸大学→愛知教育大学(1966年改称) 愛知県立女子大学→愛知県立大学(1966年改称) 愛知女子大学→安城学園大学(1968年改称)→愛知学泉大学(1982年改称) 秋田経済大学→秋田経済法科大学(1983年改称)→ノースアジア大学(2007年改称) 麻布獣医科大学→麻布大学(1980年改称) 幾徳工業大学→神奈川工科大学(1988年改称) 市邨学園大学→名古屋経済大学(1983年改称) 英知大学→聖トマス大学(2007年改称) 愛媛県立松山農科大学→愛媛大学農学部(1954年統合) 奥州大学→富士大学(1976年改称) 大分医科大学→大分大学医学部(2003年統合) 大分工業大学→日本文理大学(1982年改称) 大阪外国語大学→大阪大学外国語学部(2007年統合) 大阪学芸大学→大阪教育大学(1967年改称) 大阪交通大学→大阪産業大学(1965年改称) 大阪国際女子大学→大阪国際大学(2002年統合) (大阪商科大学→)大阪市立大学(1949年旧制大学から新制大学となる) 大阪城東大学→大阪商業大学(1952年改称) 大阪女子大学→大阪府立大学(2005年統合) 大阪女子医科大学→関西医科大学(1954年改称) 大阪市立医科大学→大阪市立大学医学部(1955年統合) 大阪府立看護大学→大阪府立大学(2005年統合) 大阪明浄大学→大阪観光大学(2006年改称) 大谷女子大学→大阪大谷大学(2006年改称) 大手前女子大学→大手前大学(2000年改称) [編集] か行 香川医科大学→香川大学医学部(2003年統合) 香川県立農科大学→香川大学農学部(1955年統合) 鹿児島経済大学→鹿児島国際大学(2000年改称) 鹿児島県立大学→鹿児島大学工学部・医学部(1955年統合) 鹿児島女子大学→志學館大学(1999年改称) 霞ヶ浦農科大学→茨城県立農科大学→茨城大学農学部(1952年統合) 金沢経済大学→金沢星稜大学(2002年改称) 金沢女子大学→金沢学院大学(1995年改称) 関西鍼灸大学→関西医療大学(2007年改称) 北九州外国語大学→北九州大学(1953年改称)→北九州市立大学(2001年改称) 北日本学院大学→旭川大学(1970年改称) 岐阜医工科大学→岐阜県立大学(1950年改称) 岐阜県立大学→岐阜県立医科大学(1952年工学部を岐阜大学工学部として移管) 岐阜県立医科大学→岐阜大学医学部(1964年統合) 岐阜歯科大学→朝日大学(1985年改称) 九州学院大学→第一工業大学(1985年改称) 九州芸術工科大学→九州大学芸術工学部(2003年統合) 九州商科大学→九州産業大学(1963年改称) 京都学芸大学→京都教育大学(1966年改称) 京都市立美術大学→京都市立芸術大学(1969年改称) 共立薬科大学→慶應義塾大学薬学部(2008年統合) 久我山大学(1950年廃校) 熊本医科大学→熊本大学医学部(1949年統合) 熊本工業大学→崇城大学(2000年改称) 熊本商科大学→熊本学園大学(1994年改称) 熊本女子大学→熊本県立大学(1994年改称) 京浜女子大学→鎌倉女子大学(1989年改称) 県立広島女子大学→県立広島大学(2005年統合) 興亜工業大学→千葉工業大学(1946年改称) 光華女子大学→京都光華女子大学(2001年改称) 高知医科大学→高知大学医学部(2003年統合) 神戸医科大学→神戸大学医学部(1964年統合) 神戸商科大学→兵庫県立大学(2004年統合) (神戸商業大学→神戸経済大学(1944年改称)→)神戸大学(1949年旧制大学から新制大学となる) 神戸商船大学→神戸大学海事科学部(2003統合) 神戸女子薬科大学→神戸薬科大学(1994年改称) 紅陵大学→拓殖大学(1952年改称) (国際大学)(1972年の沖縄返還に際し沖縄大学の一部を統合し沖縄国際大学を設置) 国際商科大学→東京国際大学(1986年改称) [編集] さ行 西京大学→京都府立大学(1959年改称) 佐賀医科大学→佐賀大学医学部(2003年統合) 佐賀家政大学→西九州大学(1974年改称) 相模工業大学→湘南工科大学(1990年改称) 作陽学園大学→作陽音楽大学(1968年改称)→くらしき作陽大学(1997年改称) 札幌商科大学→札幌学院大学(1984年改称) 産業能率大学→産能大学(1989年改称)→産業能率大学(2006年改称) 四国女子大学→四国大学(1992年改称) 静岡女子大学→静岡県立大学(1990年改称) 静岡農科大学→静岡大学農学部(1951年統合) 静岡薬科大学→静岡県立大学薬学部(1990年統合) 四天王寺女子大学→四天王寺国際仏教大学(1981年改称) 島根農科大学→島根大学農学部(1965年統合) 島根医科大学→島根大学医学部(2003年統合) 松蔭女子大学→松蔭大学(2004年改称) 就実女子大学→就実大学(2003年改称) 松蔭女子学院大学→神戸松蔭女子学院大学(1995年改称) 城西歯科大学→明海大学(1988年改称) 商船大学→東京商船大学(1957年改称)→東京海洋大学(2003年統合) 聖徳学園岐阜教育大学→岐阜聖徳学園大学(1998年改称) 昭和医科大学→昭和大学(1964年改称) 昭和女子薬科大学→昭和薬科大学(1950年改称) 神宮皇學館大學→(1946年廃校)→皇學館大学(1962年改称) 親和女子大学→神戸親和女子大学(1994年改称) 杉野学園女子大学→杉野女子大学(1965年改称)→杉野服飾大学(2002年改称) 鈴鹿医療科学技術大学→鈴鹿医療科学大学(1998年改称) 聖カタリナ女子大学→聖カタリナ大学(2004年改称) 静修女子大学→札幌国際大学(1997年改称) 聖隷クリストファー看護大学→聖隷クリストファー大学(2002年改称) 聖和女子大学→聖和大学(1980年改称) 摂南工業大学→大阪工業大学(1949年改称) 洗足学園大学→洗足学園音楽大学(2003年改称) 善隣大学→日本商科大学(1949年改称、1950年廃校、学生は明治学院大学が継承) 相愛女子大学→相愛大学(1982年改称) [編集] た行 高千穂商科大学→高千穂大学(2001年改称) 橘女子大学→京都橘女子大学→京都橘大学(2005年改称) 千葉敬愛経済大学→敬愛大学(1988年改称) 中央労働学園大学→法政大学社会学部(1952年統合) 中部工業大学→中部大学(1984年改称) 鶴見女子大学→鶴見大学(1973年改称) 帝京技術科学大学→帝京平成大学(1995年改称) 帝国女子大学→大阪国際女子大学(1992年改称)→大阪国際大学(2002年学部増設の形をもって合併) デジタルハリウッド大学院大学→デジタルハリウッド大学(大学院を設置してから学部を設置したため2005年改称) 東亜共立大学→東和大学(1966年改称) 桐蔭学園横浜大学→桐蔭横浜大学(1997年改称) 東海女子大学→東海学院大学(2007年改称) 東海同朋大学→同朋大学(1959年改称) 東京家政学院筑波女子大学→筑波学院大学(2005年改称) (東京文理科大学→)東京教育大学(1949年旧制大学から新制大学となる)→筑波大学(1973年筑波大学開学、1978年東京教育大学閉校) 東京写真大学→東京工芸大学(1977年改称) 東京獣医畜産大学→日本大学農獣医学部(1951年統合)→日本大学生物資源科学部 (商船大学→)東京商船大学→東京海洋大学海洋工学部(2003年統合) (東京商科大学→東京産業大学(1944年改称)→東京商科大学(1947年改称)→)一橋大学(1949年旧制大学から新制大学となる) 東京水産大学→東京海洋大学海洋科学部(2003年統合) 東京都立大学→首都大学東京(2005年統合) 東京都立保健科学大学→首都大学東京(2005年統合) 東京都立科学技術大学→首都大学東京(2005年統合) 東京文科大学→二松学舎大学(1953年改称) 東京文政大学→文政大学(1951年改称)→大東文化大学(1953年改称) 東邦学園大学→愛知東邦大学(2007年改称) 東北歯科大学→奥羽大学(1989年改称) 東洋医科大学→聖マリアンナ医科大学(1973年改称) 東洋音楽大学→東京音楽大学(1969年改称) 東洋協会大学→拓殖大学(1926年改称) 徳島女子大学→徳島文理大学(1972年改称) 常葉学園浜松大学→浜松大学(1998年改称) 図書館情報大学→筑波大学図書館情報学専門学群(2002年統合) 富山医科薬科大学→富山大学医学部・薬学部(2005年統合) [編集] な行 長崎県立国際経済大学→長崎県立大学(1991年改称) 長崎造船大学→長崎総合科学大学(1978年改称) 名古屋電気大学→愛知工業大学(1960年改称) 名古屋保健衛生大学→藤田学園保健衛生大学(1984年改称)→藤田保健衛生大学(1991年改称) 名古屋薬科大学→名古屋市立大学(1950年改称) 那須大学→宇都宮共和大学(2006年改称) 浪速大学→大阪府立大学(1955年改称) 浪速芸術大学→大阪芸術大学(1966年改称) 奈良学芸大学→奈良教育大学(1966年改称) 奈良県立商科大学→奈良県立大学(2001年改称) 西東京科学大学→帝京科学大学(1996年改称) (善隣大学→)日本商科大学(1950年廃校、学生は明治学院大学が継承) 日本獣医畜産大学→日本獣医生命科学大学(2006年改称) 日本大学松戸歯科大学→日本大学松戸歯学部(1975年統合) 日本ルーテル神学大学→ルーテル学院大学(1996年改称) ノートルダム女子大学→京都ノートルダム女子大学(1999年改称) [編集] は行 梅光女学院大学→梅光学院大学(2001年改称) 萩国際大学→山口福祉文化大学(2007年改称) 東日本学園大学→北海道医療大学(1994年改称) 姫路工業大学→兵庫県立大学(2004年統合) 兵庫県立医科大学→神戸医科大学(1952年改称)→神戸大学医学部(1964年統合) 兵庫県立看護大学→兵庫県立大学(2004年統合) 兵庫農科大学→神戸大学農学部(1966年統合) 広島安芸女子大学→立志舘大学(2002年改称)→呉大学(2003年統合) 広島医科大学→広島大学医学部(1955年統合) 広島県立大学→県立広島大学(2005年統合) 広島県立保健福祉大学→県立広島大学(2005年統合) 広島商科大学→広島修道大学(1973年改称) 広島女子大学→県立広島女子大学(2000年改称) 広島電機大学→広島国際学院大学(1999年改称) 福井医科大学→福井大学医学部(2003年統合) 福岡学芸大学→福岡教育大学(1966年改称) 福岡電波学園電子工業大学→福岡工業大学(1966年改称) 福岡商科大学→福岡大学(1956年改称) (名古屋保健衛生大学→)藤田学園保健衛生大学→藤田保健衛生大学(1991年改称) 文京女子大学→文京学院大学(2002年改称) (東京文政大学→)文政大学→大東文化大学(1953年改称) 別府女子大学→別府大学(1954年改称) 北海学園北見大学→北海商科大学(2006年改称) 北海道学芸大学→北海道教育大学(1966年改称) 北海道女子大学→北海道浅井学園大学(2000年改称)→浅井学園大学(2005年改称)→北翔大学(2007年改称) 本州大学→長野大学(1974年改称) [編集] ま行 松阪大学→三重中京大学(2005年改称) 松山商科大学→松山大学(1989年改称) 三重県立大学→三重大学水産学部・医学部(1972年統合) 三島学園女子大学→東北生活文化大学(1987年改称) 南大阪大学→太成学院大学(2003年改称) 美作女子大学→美作大学(2003年改称) 宮崎医科大学→宮崎大学医学部(2003年統合) 武蔵野女子大学→武蔵野大学(2003年改称) [編集] や行 八代学院大学→神戸国際大学(1992年改称) 八千代国際大学→秀明大学(1998年改称) 八幡大学→九州国際大学(1989年改称) 山口県立医科大学→山口大学医学部(1964年統合) 山口女子大学→山口県立大学(1996年改称) 山梨医科大学→山梨大学医学部(2002年統合) 山梨県立看護大学→山梨県立大学(2005年統合) [編集] ら行 (広島安芸女子大学→)立志舘大学→呉大学(2003年統合) 立正女子大学→文教大学(1976年改称)

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ア行 アジア太平洋学部 (立命館アジア太平洋大学) アジア太平洋マネジメント学部 (立命館アジア太平洋大学) 医学部 異文化コミュニケーション学部 (立教大学:2008年4月設置予定) 医療衛生学部 医療看護学部 医療技術学部 医療健康科学部 医療工学部 医療福祉学部 医療福祉工学部 栄養学部 英語情報マネジメント学部 (秀明大学) 園芸学部 応用生物科学部 (岐阜大学/東京農業大学) 応用生物学部 (中部大学) 応用生命科学部 (新潟薬科大学) 小田原保健医療学部 音楽学部 音楽・文化学部 (上野学園大学) [編集] カ行 会計ファイナンス学部  (名古屋商科大学) 海事科学部 (神戸大学) 外国語学部 開発工学部 海洋学部 (東海大学) 海洋科学部 (東京海洋大学) 海洋工学部 (東京海洋大学) 科学技術学部 化学生命工学部 (関西大学) 香川薬学部 (徳島文理大学) 学芸学部 家政学部 学校教育学部 環境科学部 環境共生学部 環境・建築学部 (金沢工業大学) 環境システム学部 環境情報学部 環境創造学部 (大東文化大学) 環境都市工学部 (関西大学) 環境人間学部 環境理工学部 (岡山大学) 看護学部 看護医療学部 (慶應義塾大学) 看護栄養学部 看護福祉学部 環境保健学部 観光学部 (立教大学ほか) 基幹理工学部 (早稲田大学) 危機管理学部 (千葉科学大学) 基礎工学部 (大阪大学) 技能工芸学部 (ものつくり大学) キャリアデザイン学部 (法政大学) 九州工学部 (近畿大学) 教育学部 教育地域学部 教育地域科学部 教育福祉学部 教育福祉科学部 教育文化学部 教育人間科学部 共生科学部 行政社会学部 教養学部 グローバルエンジニアリング学部 (工学院大学) グローバル・メディア・スタディーズ学部 (駒澤大学) 経営学部 経営経済学部 経営情報学部 経営政策学部 経営文化学部 経営法学部 経済学部 経済経営学部 経済情報学部 (姫路獨協大学) 芸術学部 芸術情報学部 芸術工学部 (九州大学) 芸術文化学部 言語コミュニケーション学部 (東京国際大学) 健康栄養学部 健康科学部 健康福祉学部 健康メディカル学部 現代経営学部 現代国際学部 現代社会学部 現代生活学部 現代中国学部 (愛知大学) 現代福祉学部 (法政大学) 現代文化学部 (東京女子大学) 現代法学部 (東京経済大学) 公益学部 (東北公益文科大学) 工学部 工学資源学部 (秋田大学) 工芸学部 国際学部 国際英語学部 (中京大学) 国際・英語学部 (大阪女学院大学) 国際開発学部 国際環境工学部 (北九州市立大学) 国際関係学部 (日本大学/立命館大学ほか) 国際教養学部 (早稲田大学/上智大学ほか) 国際経営学部 国際経済学部 国際交流学部 国際コミュニケーション学部 国際社会学部 国際情報学部 国際食料情報学部 (東京農業大学) 国際政治経済学部 (青山学院大学ほか) 国際地域学部 (東洋大学) 国際日本学部 (明治大学:2008年4月設置予定) 国際文化学部 (法政大学ほか) 国際文化交流学部 こども学部 (東大阪大学) 子ども科学部 コミュニケーション学部 (東京経済大学) コミュニティ振興学部 コミュニティ福祉学部 (立教大学) コンピュータサイエンス学部 (東京工科大学) コンピューター理工学部 (会津大学/京都産業大学:2008年4月設置予定) [編集] サ行 サービス経営学部 サービス産業学部 産業理工学部 産業社会学部 (立命館大学ほか) 産業情報学部 歯学部 システム科学技術学部 システム工学部 システム情報科学部 (公立はこだて未来大学) システムデザイン学部 システム理工学部 (関西大学) 社会学部 社会イノベーション学部 (成城大学) 社会科学部 (早稲田大学/杏林大学ほか) 社会システム科学部 社会情報学部 社会福祉学部 事業構想学部 獣医学部 獣医畜産学部 生涯学習学部 (八洲学園大学) 生涯学習システム学部 (北翔大学) 商学部 商経学部 商船学部 情報学部 (文教大学ほか) 情報科学部 (法政大学ほか) 情報環境学部 情報工学部 情報コミュニケーション学部 (明治大学) 情報社会科学部 情報社会政策学部 情報デザイン工学部 情報フロンティア学部 (金沢工業大学:2008年4月改称予定) 情報文化学部 (名古屋大学) 情報メディア学部 情報理工学部 (立命館大学ほか) 食品栄養科学部 神学部 鍼灸学部 (明治鍼灸大学ほか) 神道文化学部 (國學院大學) 人文学部 人文経営学部 人文社会学部 人文社会科学部 心理学部 (明治学院大学/中京大学) 心理科学部 心理福祉学部 (帝塚山大学) 水産学部 スポーツ学部 スポーツ科学部 (早稲田大学/福岡大学) スポーツ健康科学部 (大東文化大学/同志社大学:2008年4月設置予定) 生活科学部 生活環境学部 政経学部 政策学部 (同志社大学) 政策科学部 (立命館大学) 政策情報学部 政策創造学部 (関西大学) 政策マネジメント学部 生産工学部 (日本大学) 政治経済学部 生物産業学部 生物資源学部 生物資源科学部 (日本大学) 生物生産学部 生物生命学部 生物理工学部 (近畿大学) 生命医科学部 (同志社大学:2008年4月設置予定) 生命科学部 (東洋大学/東京歯科大学/立命館大学:2008年4月設置予定) 生命健康科学部 (中部大学) 生命歯学部 (日本歯科大学) 生命システム工学部 (中京大学) 生命理工学部 繊維学部 (信州大学/京都工芸繊維大学:2006年3月発展解消) 先進理工学部 (早稲田大学) 造形学部 造形表現学部 総合学部  (イオンド大学) 総合科学部 (広島大学/徳島大学/大阪府立大学) 総合家政学部 総合管理学部 総合経営学部 (大阪商業大学) 総合政策学部 (慶應義塾大学/中央大学/関西学院大学ほか) 総合情報学部 (関西大学ほか) 総合人間学部 (京都大学) 総合人間科学部 (上智大学) 総合キャリア学部 総合福祉学部 総合理工学部 (島根大学) 総合リハビリテーション学部 (大阪府立大学/神戸学院大学) 創造芸術学部 創造理工学部 (早稲田大学) ソフトウェア情報学部 (岩手県立大学) [編集] タ行 体育学部 第二工学部 第二文学部 (早稲田大学:2006年3月募集停止) 地域科学部 地域環境科学部 (東京農業大学) 地域政策学部 地域発展学部 地域創造学部 地球環境科学部 (立正大学) 畜産学部 (帯広畜産大学) 知的財産学部 (大阪工業大学) デザイン学部 デザイン工学部 デジタルコミュニケーション学部 電気通信学部 (電気通信大学) 電子情報学部 東京メディア・コンテンツ学部 (宝塚造形芸術大学) 都市環境学部 都市教養学部 (首都大学東京) 都市経済学部 都市情報学部 (名城大学) [編集] ナ行 新潟生命歯学部 (日本歯科大学) 21世紀アジア学部 (国士舘大学) 日本文化学部 (明星大学) 人間学部 人間科学部 (大阪大学/早稲田大学ほか) 人間環境学部 (法政大学ほか) 人間関係学部 人間看護学部 人間健康学部 人間社会学部 (日本女子大学) 人間情報学部 人間生活学部 人間文化学部 ネットワーク情報学部 (専修大学) 農学部 農学生命科学部 (弘前大学) [編集] ハ行 バイオ環境学部 (京都学園大学) バイオサイエンス学部  (長浜バイオ大学) バイオニクス学部 (東京工科大学) 発達科学部 (神戸大学) 発達教育学部 (京都女子大学) 比較文化学部 光科学部 (千歳科学技術大学) ビジネス学部 ビジネス情報学部 美術学部 美術工芸学部 ヒューマンケア学部 表現学部 (和光大学) 不動産学部 (明海大学) 福岡医療技術学部 (帝京大学) 福祉学部 福祉総合学部 (城西国際大学) 福祉保健学部 服飾学部 (杉野服飾大学) 服装学部 (文化女子大学) 仏教学部 文化学部 (京都産業大学) 文化教育学部 文化構想学部 (早稲田大学) 文化情報学部 (同志社大学) 文化表現学部 文学部 文教育学部 (お茶の水女子大学) 文芸学部 文理学部 (日本大学) 保育学部 法学部 法経学部 (千葉大学) 法文学部 (愛媛大学/琉球大学) 保健学部 保健医療学部 保健医療技術学部 (佛教大学) 保健医療福祉学部 保健科学部 保健看護学部 保健福祉学部 [編集] マ行 松戸歯学部 (日本大学) マネジメント学部 マンガ学部 (京都精華大学) 未来創造学部 (北陸大学) メディア学部 (東京工科大学/城西国際大学) メディア・コンテンツ学部 (宝塚造形芸術大学) [編集] ヤ行 薬学部 [編集] ラ行 ライフデザイン学部 (東洋大学) 酪農学部 (酪農学園大学) 理学部 理工学部 リハビリテーション学部 リベラルアーツ学部 (玉川大学) 流通情報学部

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